ドローンにより建屋や土地、船舶、スタジアムといった大型施設の現況調査を行います。

建物や大型施設の現況調査を行います


ドローンを使用して、建物や大型施設といった俯瞰して見ることが難しい物件の現況調査を行います。

大阪航空局長より許可を得ているため、都市部でもドローンを飛行させることが出来ます。また、停泊中の大型船舶などの調査も事前にお申込み頂ければ、港湾の管理者と調整を行いドローンを飛行させることが可能です。

自動撮影で迅速な作業


工場や土地などの現況調査はドローンを用いた自動走行でも行うことが出来ます。

ドローンによる現況調査では、多くの場合、撮影対象の全体を俯瞰図として捉えます。手動によりワンポイントずつの撮影も可能ですが、走行プログラムを作成した自動運航による撮影も可能です。

限界高度を設定することで建物に衝突することもなく、安全に現況調査を行うことが出来ます。

船舶やスタジアム、公園にも対応します

建物や土地の現況調査のみならず、船舶やスタジアムといった特殊施設、公園や体育館などの公共施設の現況調査も実施します。

湾岸や公園での飛行は事前の許可が必要となりますが、調整や交渉、法的要件についても事前に調査いたします。セスナ機では出来なかった大型施設や乗り物の現況調査は、空撮サービスにお任せ下さい。

遺産相続などの現況測量に


ドローン測量は遺産相続や土地評価の際に必要となる現況測量を実施することが出来ます。

「現況測量」とは、土地の現状を観測する測量方法を指します。 建物を新築する場合や土地の売買、相続税の計算など、土地の価格評価が必要な際に行われます。

この現況測量を、ドローンで行うことが可能です。

登記簿上の面積は絶対ではありません。実際の面積と大きく異なる場合があり、特に相続などで過去に分筆登記が行われていると、間違い(錯誤)が起こり易いと言われています。

また、現況測量を行おうにも複雑な土地柄で簡単には行えないなど、方法論としての弊害もあります。そういった問題に対し、弊社は空中からドローンで撮影することで対応します。

土地所有者、もしくは管理者の許可を頂ければ、その土地の上空をドローンで飛行し、測量を実施いたします。隣地の所有者の立ち合いは必要なく、弊社は第三者の物件との間に距離を空けることなく飛行を行う許可を得ているので、航空法上の問題もありません。

ドローン測量では、民事上における「確定測量」などの境界線を確定する法的な測量は行えませんが、「現況測量」を行える余地はあります。特に入り組んだ土地など、通常の測量が難しい場合に効力を発揮します。

施設などの現況を調査する他、遺産相続などの現況測量も弊社にお任せ下さい。

オルソ画像・モデルの作成


現況調査の過程でオルソ画像を作成し、三次元モデルの作成などに役立てることが出来ます。

自動運航によって撮影した画像は、上空から俯瞰した「オルソ画像」という形に統合加工することが可能です。また、そのオルソ画像を利用して3Dモデルの作成を行うことも出来ます。

3Dモデルの作成は、精度の問題など様々な課題がありますが、弊社はドローン測量の分野で世界初のISO/IEC17025:2005の認定を受けており、高精度の三次元モデルを制作することが可能です。

建物などの現況調査のみならず、三次元モデルの作成でお悩みでしたらお気軽に弊社までご連絡下さい。

現況調査などの料金

建物の測量

Inspire2+X5S 空撮 事前打ち合わせの後お見積もり

土地の測量

Inspire2+X5S 空撮 事前打ち合わせの後お見積もり

現況確認

Inspire2+X5S 空撮 事前打ち合わせの後お見積もり